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PER・PBR は株価の割安性を見るための基本指標
投資効率を高める上で、株価が「割安か割高か」の判断は最も重要です。その判断に真っ先に利用されているのが「PER(株価収益率」と「PBR(株価純資産倍率)」です。
PERは1株利益に対する現在の株価の水準を示すものであるので、業績(利益)に対し株価が割安なのか割高なのかを判断するのに有効です。
PBRは株価が1株当たりの純資産の何倍に当たるかを示すものであるので、1株あたりの株主価値に対して株価が割安なのか割高なのかを教えてくれるものです。
バリュー投資(割安株投資)では、まずこの2つの投資指標を基に多くの銘柄の中から「割安そうな銘柄」をピックアップします。
候補として挙げた企業(株式)の「安全性」「収益性」「資産効率性」「成長性」といった企業の実力と株価を結び付けて、これらを総合評価することで「本当の割安株」を理論的に探し出すことがバリュー投資(割安株投資)であえると言えます。
PERやPBRは最初の候補選びのための基本指標として重要なものですが、その他の経営指標や財務指標なども加味した評価を行う必要があるのがバリュー投資(割安株投資)なのです。
バリュー投資(割安株投資)の第一歩がPERとPBR
株式投資には短期売買益を狙う短期投資と長期保有を通じて利益を狙う中長期投資の2つがあり、バリュー投資(割安株投資)は中長期投資となります。
短期投資では株価チャートで過去から現在までの推移を見て判断するテクニカル分析が有効ですが、中長期投資であるバリュー投資(割安株投資)でテクニカル分析による投資判断は困難です。
中長期投資でテクニカル分析を利用してしまうと単に「経験と勘に頼った投資」となってしまうリスクがあるからです。
その点、企業の収益と株価を比較するPER(株価収益率)と、純資産(株主価値、自己資本)と株価を比較するPBR(株価純資産倍率)という指標を使うと、経験が少なくてもより理論的な判断ができるようになります。
その理由は、PERとPBRは「株価」とほかの尺度(収益と純資産)を比較することからテクニカル分析よりも予想を外し失敗する可能性を低くすることができるからです。
企業の実力に対し株価水準がわかるPER(株価収益率)
PER(株価収益率)= 株価 ÷ 1株当たりの当期純利益(EPS)
※PER: Price Earning Ratio、EPS: Earning Per Share
PERは、上記のとおり株価をその企業の実力(業績・利益)と比較する指標です。
企業が1会計年度で生み出した利益から、原価や販管費や損失などを除いて最後に残った金額、すなわち当期純利益に対して、株価が市場でどの程度の評価を受けているかを知ることができます。
一般的には好業績かつ今後の成長性が期待されている企業ほどPERの倍率が高くなります。PERの良い点は、企業の実際の収益である当期純利益と株価を客観的に比較できることです。
バリュー投資ではこのPER倍率が低い企業の株式がまず投資対象の候補となります。最近の東証1部/2部・ジャスダックでの平均PERは15倍前後であり、平均PERよりも低い銘柄の中から本当の割安株を発掘するための第一歩となるのがPERなのです。
ただ、PERはあくまで投資対象となりえる候補を選ぶための指標としては有効ですが、本当に割安株かどうかの判断は他の複数の指標も加味して評価すべきと言えます。
企業の解散価値を示し、株価の最低価値を表すPBR(株価純資産倍率)
PBR(株価純資産倍率)= 株価 ÷ 1株当たりの純資産(BPS)
※PBR: Price Book Value Ratio、BPS: Book-Value Per Share
PBRは、上記のとおり株価をその企業の純資産(株主価値)と比較する指標です。
株主価値に対し株価水準がどのくらいなのかを知ることができる指標です。
株主価値は「解散価値」ともいわれ、PBRは企業が解散(倒産)した際に資産総額から負債総額を支払った後に残る価値と株価を比較するものです。
解散価値(株主価値)は最終的に持ち株数に応じて株主に分配されるものであることから、理論的には株価は解散価値(純資産)を少なくとも下回らないことになりますが、実際には株価が解散価値を下回っている銘柄は多く存在します。
PBRが1倍ということは、株価と純資産(解散価値)が同じであり、1倍以下だと株価が純資産に対して低く割安だということになります。
したがって、バリュー投資ではPBRが低い企業の株式がまず投資対象の候補となりえます。最近の東証1部/2部・ジャスダックでの平均PBRは1.4倍前後であり、平均PBRよりも低い銘柄の中から割安株を探し出すための指標がPBRなのです。
ただし、PBRは企業の成長性が考慮されていないことからPERと同様に、PBRも複数の指標とともに使用するべきものと言えます。
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