5分でわかる！ビットコインを徹底解説！

1 話題沸騰の仮想通貨を徹底解説
- 1.1 なんとなく分かるようで分からない仮想通貨
2 仮想通貨とは何か？
3 ビットコイン（Bitcoin）の特徴とは
4 ビットコインのメリットとデメリット
5 まとめ
6 おすすめのビットコイン取引所
- 6.1 ビットフライヤー（bitFlyer）
- 6.2 コインチェック（coincheck）

話題沸騰の仮想通貨を徹底解説

仮想通貨というと仮想通貨をあまり知らない人でも、まず、ビットコインを思い浮かべると思います。

しかし、実際にはビットコイン（Bitcoin）以外にもライトコイン（Litecoin）、イーサリアム（Ethereum）などなど、多くの仮想通貨と呼ばれるものが数え切れないほど存在しています。実際に利用されている仮想通貨は少なく見積もっても500を下回ることはなく、利用されていないものも含めると2,000種類くらいはあると言われています。

なんとなく分かるようで分からない仮想通貨

では、仮想通貨とは、一体、どんなものなのでしょうか？

通貨という言葉が付いているので、買い物やサービスの対価の支払いに使えるのか、あるいは、「仮想」という言葉が入っているので、インターネット上のゲームなどの仮想空間でしか使えない通貨なのかな…と想像してしまう人もいるかもしれません。

一方では、仮想といえども通貨なので、貯蓄したり投資したりもできるかもしれないと考える人もいるかもしれません。そして、そう考える人は、どうやって仮想通貨を入手できるのか、どうやって利用できるのかという疑問も抱くかもしれません。

このような疑問は、最強取引.comの仮想通貨・ビットコイン（bitcoin）に関する記事を読んで頂ければ解消できるるのでご安心ください、きっと仮想通貨について、特にビットコインのことをしっかりと理解できるようになるでしょう。

仮想通貨とは何か？

一部の仮想通貨は2000年くらいから存在していたと言われています。近年では各国・各地域の中央銀行や司法当局などが仮想通貨を通貨の一部として認識しつつあります。

たとえば、

2014年に欧州銀行監督局が仮想通貨を「デジタルな価値の表現で、中央銀行や公権力に発行されたもの（不換紙幣を含む）でないものの、一般の人にも電子的な取引に使えるものとして受け入れられたもの」
日本では2016年に成立した新資金決済法の下で、「仮想通貨」は「物品を購入し、若しくは借り受け、又は役務の提供を受ける場合に、これらの代価の弁済のために不特定の者に対して使用することができ、かつ、不特定の者を相手方として購入及び売却を行うことができる財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの」又は「不特定の者を相手方として相互に交換を行うことができる財産的価値であって、電子情報処理組織を用いて移転することができるもの」

と定義しており、仮想通貨は売買・交換・決済機能を有する従来の通貨に近いものとして認識されてきていることから急激にその市場が拡大し世界的に広く普及してきています。

しかし、仮想通貨の種類は山ほど存在し、全てが同じ方式で作られてるわけではなく、普及の方式も一様ではないため理解しにくいのですが、現在、取引シェアと利用度が圧倒的に高いのがビットコイン（Bitcoin）なのです。

そこで、これからビットコイン（Bitcoin）に的を絞って仮想通貨について解説してまいります。

ビットコイン（Bitcoin）の特徴とは

特定の管理者が存在しない

円という通貨は、日本銀行が発行し管理しています。米ドルの場合、米国の各州連邦準備銀行が発行・管理し、ユーロは欧州中央銀行が発行・管理しており、必ず管理者がいます。しかし、ビットコインは特定の機関などが管理しているのではなく、利用者全員で管理しています。利用者全員で管理し合っていることが大きな特徴です。

コインは、インターネット上のデータである

ビットコインは、実際の小銭のようなコインではなく、インターネット上のみでやりとりできるデータです。したがって、実際に手に取って見ることができるお札や貨幣ではありません。

データを二次元バーコード（アドレスと秘密鍵）にして、紙に印刷して使用することが可能です（ペーパーワレットとかコールドストレージと呼ばれています）。
その場合、ペーパーワレットそのものが仮想通貨なのではなく、ペーパーワレットに印刷されたデータがビットコインなのです。

外国での利用に、両替が要らない

海外で円の現金で買い物をしようとしても円で支払いできるお店はほとんどありません。そのため、米ドルなどの外貨に両替してからでないと買い物はできません。

クレジットカードの場合でも現地通貨の値段を円に換算した値段がクレジットカード会社から請求されます、これも一種の両替が行われているのと同じです。

しかし、ビットコインは全世界の利用者が使っているので両替不要です。ビットコインを持っている利用者同士が利用し合うのであれば両替は不要であり、たとえ、相手がビットコインを持っていなくても支払いに応じてくれれば、どの国においても利用可能です。

ビットコインのまま使用できるだけでなく、米ドルや円に換えることも可能です。

ビットコインのメリットとデメリット

ここまでビットコインの主な特徴を述べてきましたが、利用上その他さまざまなメリットがあり同時にデメリットもあり、ここでは他の投資商品（株式投資とFX投資）との比較を通して便利な点と注意すべき点を解説いたします。

ビットコインのメリット： 24時間365日取引ができる

株式投資やFX投資では取引所で売買が行われる時間帯が決まっていますが、ビットコイン取引では土日・祝祭日であっても取引時間に制限がなく24時間365日取引が行われています。仮に平日ものすごく多忙の人であっても休日取引を楽しむことが可能です。

ビットコイン	FX取引	株式取引
24時間365日	月曜日早朝～土曜日早朝まで	平日午前～午後の約6時間

ビットコインのメリット：（超）少額から取引可能

人それぞれの所有資金や許容額によって考え方が変わってきますが、できるだけ少額資金からはじめられるかどうかはとても重要です。

FX取引の場合、国内FXと海外FXで違いがありますが、国内FXでは1万ロットであれば最低4万円くらいは必要であり、株式取引であれば10万円からのスタートといったところが相場です。一方、ビットコインでは、取引単位が極めて小さく1,000円くらいから取引できます。

ビットコイン	国内FX	海外FX	株式取引
1,000円位～	数万円～	500円位～※	10万円位～

ビットコインのメリット：送金が自由で手数料が極めて安い

FX取引を行った経験があればお分かりだと思いますが、FX口座内の資金を他のFX業者の口座に移すことは出来ません（通常、同一の業者内の別口座に移管することは可能ですが）。また、株式取引では別の証券会社への移管が可能ですが手続きが煩雑でありそれなりの手数料が掛かります。

ビットコイン	FX取引	株式取引
送金自由、どこにでも送信可能	他の会社に移動送金できない	移管手続きが煩雑・面倒

その点、ビットコインなどの仮想通貨での資金の送金には制限がなく、いつでもどこへでも送金できます。ビットコインのA取引所からB取引所に送金したり、取引所から自分のウォレット（保管口座）に送金したり自由に資金を移動することができます。そして、短時間で送金が反映され手数料も極めて安いのがメリットです。

ビットコインのメリット：将来性が期待されている

すでにアマゾンのギフト券をビットコインで購入できたり、ビックカメラなどがビットコインでの支払いに対応し始めており「ビットコイン決済対応店舗」が急増しています。また、日本のすべてのメガバンクがビットコイン（bitcoin）やイーサリアム（Ethereum）などの仮想通貨を取り扱っているbitFlyer取引所の第三者割当増資を引き受け資本提携をするなどビットコインへの期待が大きくなってきています。

ビットコインなどの仮想通貨の基盤技術であるブロックチェーンが大きく注目されてきていますが、まだまだ発展途上なので今後に発展・将来性に期待して仮想通貨を買って保有する投資が活発化しています。

ここまでで将来性が期待されているビットコインのメリットについて解説してきましたが、ここからはビットコインのデメリットを確認していきましょう。

ビットコインのデメリット：流動性がまだ低い

流動性とは売買注文を行う投資において非常に重要なものです。流動性が低い場合は、売買注文の量が少なく、売り注文に対し買い注文が足りず売買が成立しにくくなったり、売りたくても売れなかったりします。

ビットコイン取引は株式やFXと比較するとまだ新しく、取引参加者が少ないため流動性がまだ低いとのですが、過去1年（2016年6月～2017年5月）の出来高が約3倍に急増しながら市場が拡大してきておりこのままで行けば流動性の問題は解消されていくことが見込まれています。

取引量が多い（取引参加者が多い）	取引量が少ない（取引参加者が少ない）
流動性が高い	流動性が低い
売買が成立しやすい	売買が成立しにくい

ビットコインのデメリット：法規制が完備されていない

FXや株式投資では証券会社などに預けた資金や株式が全額保護されます。たとえば、FX業者は顧客資産を信託保全する法的義務があるためFX業者が倒産しても全額保護されます。株式投資では企業から購入した株券の所有権は投資家にあるため証券会社が倒産したとしても消えてなくなることはなく市場で売ることが可能です。

一方、ビットコインではビットコイン取引所が倒産した場合、FXのように顧客資産を保護する法規制が整っていないため100%全額資産が戻ってくる保証はありませんが、ビットコインなどの仮想通貨を長期間保有する場合は、取引所で持っている自分の口座からウォレットに移して保管すれば取引所リスクを回避することが可能です。

	ビットコイン	FX取引	株式取引
倒産リスク	あり（ウォレット保管でリスク回避可能）	なし（信託保全が義務）	なし（株式の所有権）